【転職】”残業時間が長い”が退職理由の場合に留意するべき3つの観点

こんにちは。今回は転職活動において、「残業時間が退職理由の場合、何に気をつけるべきか?」についてポイントを3つに纏めています。

「病気やケガ」「家庭の事情「会社の倒産」など、明らかにやむを得ない理由”以外”で転職を考える場合、たいてい以下の不満が原因である場合が多いです。

  • 残業時間が長い
  • 給料が安い
  • 人間関係がきつい

これらの3つの退職理由を面接で伝える場合、そのまま伝えるのには皆さんも”ためらい”を感じると思います。なぜかと言えば、

どうしてもネガティブな印象を拭えない

からだと思います。

こうした「ネガティブな印象を持たれる不満をどう伝えていくか?」の前提に次項で簡単に触れてから本題に行きたいと思います。

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退職理由で”不満”を伝える際の前提

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退職理由でネガティブな印象を持たれるならば、こうした前職の不満は一切伝えない方が良いのか?

これについては、誰しも何かしら不満があって会社を退職するわけですから、「納得性のある説明」をすることが大切です。何の不満もないのに転職するのは逆におかしいです。

こうした”真の不満”を隠して、「キャリアアップのための転職です!」とか漠然とした表現で言い換えたとしても(きちんと練られた回答なら別ですが)、「結局、何が不満だったの?」と突っ込まれる可能性が高いでしょう。

こうした不満を伝える場合の前提として、

  • 退職理由(=前職の不満)と志望動機(=キャリアアップしたい等)は別の概念。前職の不満を伝えずに、志望動機だけで押し通せるとは思わない方がベター。
  • 人間関係や、残業、給与等の不満をポジティブに受け取ってもらうのは誰であってもまず難しいので、そこは「そういうものだ」と予め割り切っておく。
  • こうした退職理由は「まぁしょうがないか」程度に思ってもらえれば十分合格で、後はそこにポジティブな志望動機を付け加えるなど、その他のアピールで挽回する。

こうした心構えで、「最低限納得してもらえる伝え方で何とか切り抜ける」というスタンスが良いと思います(不満の部分を最初から言わないとしても、聞かれたらきちんと答えられるようにはしておきたいところです)。

それでは本題の「残業時間が長い」場合に留意しておくべき3つのポイントに入ります。

”残業時間が長い”場合の3つの留意点

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面接で”残業時間が長い”事を退職理由として伝える場合に留意して頂きたいのは以下の3点です。

  1. 客観的に見ても長いと言えるか?
  2. 応募先も残業が多い場合は使えない。
  3. 他責的にならないように注意。

それでは、1つずつ見ていきたいと思います。

1.客観的に見ても長いと言えるか?

一言に「残業時間が多い」と言っても、どのぐらいで多いと感じるかは人によっても異なります。

(月10時間でも多いという人もいれば60時間でも少ないという人もいます。感じ方の問題なので何が正解というのはありません。全て正しいです。)

ですので、面接官個人の価値観や受け止め方次第で色々な反応があることが予想されます。

既知かも知れませんが、客観的な基準の一つとして、企業が労基署に届け出ている「36(サブロク)協定」※1があります。

まずはここで定められる時間外労働時間の現在の上限である「月45時間」を少なくとも超えていること。

残業がゼロの企業の面接官と、毎月60時間残業している面接官では、45時間の見え方も違ってくるとは思いますが、一つの客観的な指標と言えます。

また、

「1か月で80時間」(時間外・休日労働の合計)※2

を超えている場合、 企業は労働者の申出による面接指導など、労働安全衛生上の対策が必要となるため、客観的にも「残業が多い」と言われる一つの水準になると思います。

他にも色々ありますが、要はこうした客観的な基準とご自身の残業実態を照らしつつ、

「〇〇時間の残業、休日出勤が恒常的に続き、心身面でもこの先長く働いて行けるのか不安を感じて転職を決意しました」

というような回答をしていくイメージです。

これを面接官がどう受け取るかは、結局のところ面接官次第ではありますが、こうした労働時間の上限規制は人事ならば誰もが知っている事です。

このあたりと絡めて人事側に「まぁそれなら仕方ないか」と思ってもらえるかどうかですね。

杓子定規にこうした基準を超えていれば良い、超えていなければNGという事ではありませんが、こうした基準を意識しておくだけでも答え方が随分違ってくると思います。

※1「36協定」の詳細は本記事の趣旨から外れるため説明を割愛しています。

法改正なども頻繁にあるため、厚生労働省の該当ページをリンクしておきます。そちらをご参照下さい。

なお、2020年4月からは中小企業にも36協定の上限違反の場合の罰則が適用されます(業種による猶予あり)。

※2(修正)2019年4月1日より改正(100時間⇒80時間)。改正の詳細は「厚労省リーフレット」参照。

なお、「研究開発職」は1か月100時間超で労働者の申出なしでの面接指導が義務付けられます。

2.応募先も残業が多い場合は使えない

仮に前項で述べたような基準に照らしても「客観的に残業が多い」と言えるとします。

しかし、応募企業の残業時間はどうでしょうか?

応募先の残業時間が同等かそれ以上であれば(法令違反かどうかは置いといて)、「ウチも同じかそれ以上だけど・・・」と言われてしまうと厳しくなってしまいます。

ですので、応募先の残業時間が前職と比べても同等~多い場合は「言わない方が無難」だと思います。

求人票の労働条件欄に「裁量労働制」「固定残業代〇〇時間」といった記載がされていれば事前にある程度は予想できますし、

転職エージェントの情報や「転職会議」「Open Work」などの口コミサイトを参考にするのも良いと思います。

そして上記を鵜呑みにせず、面接の質問の場でも必ず残業時間の実態を確認しましょう。会社全体の平均時間が求人票に載っていたとしても、部署ごとに全く異なっていたりもします。

そもそも残業時間が多いのが理由で前職を退職したのに、残業が多い会社に転職を考える事自体が本末転倒とも言えますが、業界・職種的に残業が多いケースや、応募の選択肢がない中でそういう選択をせざるを得ない場合も十分あり得る事だと思います。実態をきちんと確認しましょう。

また、求人票でよく見かける「みなし残業時間」に絞った記事も書いていますので良ければご覧ください。

3.他責的にならないように注意!

最後3点目です。本記事で一番お伝えしたいのは実はココかもしれません。

「残業が多い」と伝えた場合に、

  • 「なぜ残業が多いのか?」
  • 「環境を改善する努力をしたのか?」

といったように、そこから話が広がっていく場合があります。

この面接官からふいに放たれた第2の矢が実は落とし穴になる可能性があります。

  • 「上司が中々帰らないので、帰りづらいんです」
  • 「部下の仕事が遅くて毎日残業に付き合わされるんです」

例えば上記のように答えたとしたら皆さんならどう感じるでしょうか?

  • どこか人のせい(他責)にしていないか?
  • 自分は受け身でその状況で何も行動しないのか?

このように感じるのではないでしょうか?それは面接官も同じです。

この「他責的である」というのは実際の不合格理由として非常に多いです。想像はつくと思います。同じ理由で他人のせいにして、せっかく就職しても早期に会社を辞めてしまうリスクを感じるからです。

面接官は一切表情に出さないかもしれませんが、「他責性が強い」はその時点で不合格を決めるレベルです。

「咄嗟に聞かれたときにこそ本音が出る」

面接官は(良くも悪くも)そういう本音が出てくるのを待っています。咄嗟に聞かれても冷静に対応できるよう、以下のような流れを意識して回答を準備しておきましょう。「備えあれば患いなし」です。

  • 残業が多い理由とそれに対して自分自身が改善を試みた事は何か?
  • 自分が出来る事は精一杯やったけど結果的に残業時間は減らなかった。

    →(面接官)「本人なりに色々努力もしたようだし、それならまぁやむを得ないか」

こうして原因を考えていくと、実は残業時間が長い事よりも上司との考え方の不一致が本当の不満の原因だったなんて事もあるかもしれません

なお退職理由が「上司との人間関係」の場合については別記事で書いています。よろしければご覧ください。

まとめ

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退職理由が「残業時間が長い」の場合、以下の3つの点に留意しつつ回答を準備しましょう。

  1. 客観的に見ても長いと言えるか?
  2. 応募先も残業が多い場合は使えない
  3. 他責的にならないように注意 

そして面接官に「それならまぁ(退職も)仕方ないか」と受け取ってもらえる事を目指すのが妥当です。

後は積極的な志望動機や、経験・人柄を積極的にアピールして内定を勝ち取りましょう!最後に、
伝えづらい事を伝える時こそ、堂々と自信を持った表情で!」←ココ重要

タカセ
タカセ

本記事は以上です。最後までお読みいただきありがとうございました!

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